【初心者向け】仮想通貨の特徴やその種類・関連する言葉の意味について!

2020-12-09
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Wed
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仮想通貨は登場以来、常に高い注目を集めてきました。今やその名前を聞いたことがないという人はほとんどいないのではないでしょうか。しかし、同時に、仮想通貨に興味があるものの、あまり詳しくは知らない、あるいは出てくる言葉の意味がわからないので理解が進まないといった人も少なくないはずです。そこで、そういう人たちのために、そもそも仮想通貨とは何かについて説明していきます。

1.仮想通貨とは?

仮想通貨は正式名称を暗号資産といい、法定貨幣を使用せずに電子データのみでやりとりする通貨のことを指します。仮想通貨を使用すれば、ネットを通じてモノやサービスを購入したり、円やドルといった法定通貨に交換したりすることが可能です。

初の仮想通貨であるビットコインが登場したのは2009年のことで、それ以来、次々と派生の通貨が誕生しています。また、仮想通貨の普及には仮想通貨取引所と呼ばれる暗号資産交換業者が大きな役割を果たしています。仮想通貨取引所とは仮想通貨を現金に換えたい人と、仮想通貨を現金で購入したい人の間に入って取引を円滑に行えるように仲介する業者のことです。

そして、この業者の登場によって、仮想通貨は急速に普及していくことになります。ちなみに、仮想通貨取引所と混同しがちな存在として仮想通貨販売所がありますが、こちらは個人と個人ではなく、販売会社が仮想通貨を売買するという形になっています。

2.仮想通貨は何種類あるの?

仮想通貨といえば「ビットコイン」「リップル」「イーサリアム」といった名前をよく耳にするでしょう。しかし、仮想通貨は決してそれだけではありません。ほかにもたくさんの仮想通貨があり、世界中のものを合わせると2000種類を超えるといわれています。

しかも、その数は今も増え続けています。一方、日本では2020年5月の時点で13種類の仮想通貨が売買可能となっています。ちなみに、最初の仮想通貨であるビットコインに対して、そこから派生した他の通貨のことを「アルトコイン(Altcoin)」と呼んでいます。アルトとは代替え品という意味を持つオルタナティブの略であり、要するにビットコインの代替コインであることを示しているわけです。

また、数多くある仮想通貨はそれぞれ仕組みや取扱取引所が異なっています。そのため、中には仕組みに脆弱性があって安心して利用できないものも少なくありません。そうしたリスクを避けるためにも、国内の取引所にて上場されているものの中から選択することをおすすめします。

3.法定通貨とどう違う?仮想通貨の特徴

仮想通貨を始めるかどうかで悩んでいる人にとって気になるのが法定通貨(日本円やドルなど)との違いではないでしょうか。そこで、財布の中に入っている法定通貨と、電子データの仮想通貨では具体的にどういった点が異なるのかを挙げつつ、仮想通貨ならではの特徴を紹介していきます。

3-1.暗号技術によって成り立っている

仮想通貨を安心して運用するために、なくてはならない存在が暗号技術です。暗号技術とは、簡単にいえばデータを暗号化し、セキュリティを強化する技術のことです。そして、仮想通貨には極めて堅牢な暗号技術が用いられており、解読の困難性が数学的に証明されています。仮想通貨の取引データはすべてこの暗号技術でデジタル署名され、データの正しさを担保する役割を担っています。それによって、二重払いや偽造といったリスクを回避し、安心して取引が行えるというわけです。

ちなみに、仮想通貨のセキュリティに採用されている暗号技術のなかでも、特に有名なのが「公開鍵暗号方式」です。これは「公開鍵」と「秘密鍵」というペアとなる2種類の暗号鍵を発行し、秘密鍵は個人で所有し、公開鍵は文字通り世界中に公開するというものです。こうすることで、公開鍵は秘密鍵から生成できますが、その逆は絶対にできないようになります。他にも、暗号にはさまざまな技術が用いられています。

3-2.中央管理者が存在しない

円やドルなどといった法定通貨はその国の中央政府及び銀行などが管理し、社会の情勢に応じて通貨の発行数を調整しています。それに対して、仮想通貨にはそのような管理団体は存在しません。

ではどのようにして管理しているのかというと、仮想通貨ネットワークに参加している人全員で管理し合う仕組みになっているのです。これをピア・トゥー・ピア(P2P:Peer to Peer)といいます。一国の政府でも通貨価値のコントロールに失敗し、極端なインフレやデフレに悩まされる場合があるのに、そんな方法で果たしてうまくいくのかと思うかもしれませんが、実は法定通貨と仮想通貨とでは大きな違いがあります。

それは、法定通貨の発行枚数には上限がないのに対して仮想通貨の場合はあらかじめ上限が定められているという点です。そのため、流通量が爆発的に増大することもなく、貨幣としての価値が安定的に維持されやすいのです。

3-3.換金可能である

仮想通貨と電子マネーはネット上のデータを使って決済を行うという共通点があり、ある意味非常に似ています。しかし、実際は全くの別ものです。

電子マネーはあくまでも法定通貨を電子化したものにすぎません。つまり、通貨としての信頼性は日本の場合なら日本銀行に依拠しているわけです。それに対して、仮想通貨は銀行や政府とは独立しています。そのため、日本の電子マネーが利用できる地域は基本的に国内だけに限定されていますが、仮想通貨はそれを導入している地域なら世界中どこでも利用可能です。

また、電子マネーは日本円などの法的通貨には換金できない仕組みになっているのに対して、仮想通貨はその時点での時価で法定通貨に換金できるという違いがあります。ただし、換金に応じてくれるのは基本的にその仮想通貨を取り扱っている取引所だけなので注意が必要です。とはいうものの、取引所での換金なら、時間や場所に関係なく行えるので非常に便利です。

4.仮想通貨の使われ方

仮想通貨は上限枚数が定められているため、価格が下落しにくいうえに、通貨のシェアが広まれば希少価値が高まっていく可能性があります。

そのため、投資目的で仮想通貨を購入する人がいます。一方、仮想通貨のなかには価格の乱高下が激しいものも少なくないため、安値で購入して高値で売却するのも典型的な投資方法です。

そして、それ以外にも仮想通貨の投資にはさまざまな方法があります。また、仮想通貨の所有権を移転するという形で決済にも良く利用されます。クレジットカードに比べると決済に要するコストが安く、銀行振込みより手続きが簡単で気軽に行えるのがメリットです。さらに、手数料が割安になるため、海外送金の手段としても頻繁に利用されています。

5.仮想通貨に関連する用語

仮想通貨に関する用語は馴染みが薄く、ピンとこないものが多いのではないでしょうか。そのことが原因で仮想通貨についての理解が進まないというのはよくある話です。そこで、仮想通貨を始める前にこれだけは知っておいてほしいという用語について紹介していきます。

5-1.ブロックチェーン

インターネットの登場は、人間の情報伝達能力を飛躍的に高める結果となりました。世界中の誰もが必要な情報を瞬時に受信し、同時に、世界中の人間に対して自らが保有する情報を発信できる時代がやってきたのです。ただ、ネットを介して送受信される情報は常に改ざんされるリスクを抱えています。

そこで発明されたのがブロックチェーンというシステムです。ブロックチェーンは複数のコンピューターによってデータを共有することで、データの改ざんを極めて困難にし、透明性を実現することができます。

仮想通貨で用いられる取引データを「トランザクション」、トランザクションが複数まとまったものを「ブロック」といいますが、ブロックの中には最新及び既存の取引データの他に、マイニングに使うための数値などが入っています。

そして、この数値を使ってブロック同士を時系列にしたがって次々と繋げていける点がブロックチェーンというシステムの肝です。もし、一つのブロックのデータを改ざんした場合、後続のブロックに含まれる数値も変わってしまいます。したがって、改ざんを完遂するためには、それら全てのブロックの値を計算し直す必要があります。この計算は不可能ではないものの、莫大なコストを要するために実行しようとする人がいるとはまず考えられません。以上の点から、ブロックチェーンは高い安全性を有しているといわれているのです。

5-2.マイニング

マイニングには採掘という意味があり、仮想通貨について語る場合には取引データを承認する作業のことを指します。また、マイニングの作業を行っている人のことをマイナーといい、そうした人たちは世界中に数多く存在しています。ちなみに、作業を行うと報酬が支払われ、その額はかなり魅力的です。そのため、世界中のマイナーがこぞってマイニングに参加しています。

6.仮想通貨にかかる税金

仮想通貨の取引によって得た所得に対しては、税金がかかってくるので注意が必要です。対象となるのは年間所得が20万円を超えるケースで、その場合は雑所得として確定申告を行わなければなりません。ただし、学生や主婦など、扶養家族に入っている人は33万円以上の所得が対象となります。ちなみに、売買が複数回ある場合は売買のたびに所得を計算して1年分の合計額を申告するのですが、計算方法としては「移動平均法」と「総平均法」の2種類があります。

前者は仮想通貨を購入するたびに購入額と残高を平均するというやり方で、後者は1年間の購入平均レートに基づいて算出した総購入金額と売却金額の合計の差額を計算するというものです。どちらの方法を選んでもかまいませんが、一度用いた計算方法は原則として3年間は変更が認められないので選択は慎重に行う必要があります。

7.仮想通貨の今後とは?挑戦した方が良いの?

仮想通貨に対する注目度が高まるにつれ、仮想通貨決済などを活用する人が増えてきています。今後もこの傾向は続き、仮想通貨が一般化されていくものと予想されています。

ただ、だからといって、安易に導入するのはおすすめできません。なぜなら、仮想通貨の種類によっては「価格変動が大きい」「セキュリティが脆弱」などといったリスクがあるからです。
その点を踏まえ、デメリットを回避しつつもメリットを最大限に活かせるよう、慎重に運用していくことをおすすめします。

仮想通貨の購入・取引は取引所まで

今や仮想通貨は一般層にまで浸透しており、実際に所持している人も少なくありません。それを賢く使えば投資などで利益を得ることもできますし、決済や送金などの新たな手段としても活用可能です。
ただ、そのためには信頼できる取引所を選択する必要があります。この記事などを参考にしつつ、まずは少額から試してみてはいかがでしょうか。

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