BTCは上昇幅完全帳消し 水曜の上げは何だったのか?

5日のビットコイン(BTC)対円相場は351,138円(6.85%)安の4,774,202円と大幅安。前日の上げ幅を掻き消し、一時は3月16日ぶりに470万円を割り込む場面もあった。
欧州連合(EU)のロシア産石油輸入禁止を受けた原油価格上昇と、想定内の結果となった米連邦公開市場委員会(FOMC)を受け、週央からのBTC相場は490万円周辺から反発し、節目の500万円を回復し516万円まで戻した。一方、5日の相場は東京から欧州時間にかけて高値を維持したものの、米株の急反落に連れ安となり、前日の上げ幅を一気に掻き消し、一時は465万円付近まで押した。


FOMCでは、50ベーシスポイント(bp)の利上げと来月からのバランスシート縮小が決定され、向こう2回の会合でも政策金利の誘導目標を50bp引き上げる見通しとなった。75bpの利上げは「アクティブに議論していない」とパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長が発言したことが、政策引き締め加速に消極的ととらえられ、4日の米株式市場は急反発を演じたが、FRBがインフレ抑制と景気後退回避に成功するか否か、依然として市場で懸念が燻っていることが浮き彫りとなった格好か。
こうした中、本日は米労働省が発表する雇用統計、11日には4月消費者物価指数(CPI)、12日には4月卸売物価指数(PPI)の発表を控えている。失業率は更なる改善、インフレ指標は3月での頭打ちが市場では予想されており、結果が市場の予想であれば、安心感に繋がるだろう。
ただ、昨日の相場下落により、BTC対ドルは1月安値と2月安値を基点とする上昇トレンドラインを割り込んでおり、テクニカル的には下降トレンドを再開する可能性も出てきたと言えよう。一旦はトレンドラインまで相場が戻しやすいが、週末に入るまでに同トレンドラインを回復できるか否かで来週のテクニカル的なセンチメントは大きく変わるだろう。



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