株価荒れるも底堅かったBTC ETHはATH射程圏内へ

11月30日のビットコイン(BTC)対円相場は133,549円(2.03%)安の6,455,636円と反落。相場は週明けの600万円近辺からの一段高から方向感に欠ける展開となっている。
東京時間の30日の相場は、モデルナCEOが新型コロナのオミクロン変異株に対するワクチン効用低下の可能性を指摘したことで、650万円を割り込んだ。一方、週末にガスコスト(手数料)削減について創始者自ら提案が出されたイーサリアムのイーサ(ETH)が反発するとBTCは635万円で下げ止まり、欧州疾病予防管理センターが、EU域内で確認された44件のオミクロン感染事例の全てが無症状か軽症だったと明かしたことや、オックスフォード大学がワクチンが効かない証拠はないとしたこともあり、相場は反発し650万円を回復。米時間には対ドルで59,000ドル(≒669万円)にタッチした。
しかし、パウエルFRB議長が資産購入のテーパリング加速を示唆すると、急速な株安ドル高に連れてBTCは急反落。ただ、来年の上半期も高インフレが持続する可能性があるとの発言もあり、640万円は死守した。

米主要3指数がそれぞれ1.5%以上下落したのに比べ、昨日のBTCの下落は控えめだった印象だ。パウエル議長はこれ以上のインフレ加速を懸念した格好だが、労働力率、離職率、求人件数といった雇用関連指標はコロナ禍以前の水準からかけ離れており、結果として雇用コスト指数は急勾配で右肩上がりとなっている。足元では、オミクロン・ショックによる原油安とパウエル議長発言で米国の期待インフレ率も低下基調となっているが、中長期的には、依然、物価上昇圧力は掛かりやすい状況が続こう。
他方、オミクロン変異株に関しては依然として警戒が必要だ。現状では、重症化ケースは稀である印象を受けるが、モデルナは感染力や重症化率などの詳細な情報が判明するまでに数週間は掛かるとしており、市場にとっては今年最後のワイルドカードと言ったところだ。現状わかっている事例の通り、重症化率が低いこと願うが、オミクロンに関する情報に振り回されやすい状況がしばらく続きそうだ。ただ、昨日のモデルナCEOの発言の後に同社株価が急落したことに鑑みるに、製薬会社も闇雲に市場の恐怖感を煽る発言は控えるか。
しかし、こうしたリスクをよそにETH相場は安値を切り上げる強気相場を演じており、最高値更新が射程圏内に入ってきた。イーサリアム2.0移行への長い道のりも少しずつ終わりが見えてきており、De-Fiや今年のNFTブームも相場の味方となってきた。昨日は最高値まであと2.90%の水準まで上昇しており、このまま高値更新となれば、ETH主導でBTCも保ち合いを上方ブレイクできそうだ。





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