EOSメインネットのローンチが明日へと迫る

真田雅幸
2018-06-01
(
Fri
)

仮想通貨市場ランキングで5位に位置するEOSは、メインネットのローンチを6月2日に控えている。EOSは昨年7月、イニシャル・コイン・オファリング(ICO)を行い約2180億円もの資金を集めた。ユーザーは6月1日までに、イーサリアム上のEOSトークンをEOSのメインネットのアドレスへ再登録し直さなければならない。

EOSは独自にメインネットを立ち上げるため、イーサリアム上のEOSトークンは凍結される。イーサリアム上でICOを行ったプロジェクトの中で、最も多く資金調達に成功したEOSが、イーサリアムのネットワークから外れることでどのような結末をもたらすのかに注目が集まっている。

市場ではEOSの開発チームはすでに多くのイーサを売却しているとの噂もでている。イーサリアムは、ここ2週間ほど価格の下落が続いている。

メインネットのローンチを間近に控えるEOSだが、中国のインターネットセキュリティ企業Qihoo 360は5月29日、EOSのコードに脆弱性があることを報告した。Out-of-boundと呼ばれる脆弱性で、外部のネットワークからEOSのノードを操作できてしまうというものだった。

脆弱性の報告を受け、EOSの開発チームはすでにコードを修正している。またEOSの創設者のDaniel Larimer氏は、コードのバグを発見するバウンティプログラムの実施を発表した。脆弱性を発見した開発者には1万ドルが支払われる。

https://twitter.com/bytemaster7/status/1001228283843895296

EOSのメインネットのローンチ直後には、複数のプロジェクトのエアドロップが行われる予定となっている。EOSトークンの保有者は、メインネット上で他のプロジェクトのトークンを無料で受け取ることができる。非中央集権のウィキペディアを目指すEveripediaや、求人アプリのHireVibesなどをはじめとし、15種類以上のエアドロップが行われる。

ブロックチェーンのセキュリティ調査を行う企業PeckShieldは5月31日、29.98%のイーサリアム上のEOSトークンが、EOSのメインネットのアドレスへ未登録であることを報告している。また登録済みの中の0.23%が適切に登録されていない可能性があると指摘している。PeckShieldは、登録者に対し今一度、登録情報の確認をするよう呼びかけている。

EOSを扱う大手取引所はメインネットへのトークン移行を代行すると発表している。取引所にEOSを預けているユーザーには、自動的にメインネット移行後のトークンが割り当てられる。しかし、エアドロップ時に秘密鍵を自身で保有していないと、他プロジェクトのトークンを受け取ることができない。直前に脆弱性が見つかるなどの混乱が生じたEOSだが、メインネットは予定通りローンチされるようで、スムーズに移行が完了することを期待したい。

Coindesk

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著者
真田雅幸
マーケット・アナリスト

decentralize システムに興味あり。仮想通貨リサーチャー。 大学で経済学を学び仮想通貨にフリーマーケットの可能性を見る。

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